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企業向け映像制作の相場はいくら?価格差が生まれる理由を制作者が解説

  • idecchicreative
  • 1月16日
  • 読了時間: 5分

更新日:6月26日


福岡で企業VP(ビジネスで活用する動画)や、採用動画・商品紹介動画の制作を行っている映像制作室LOVEの井手です。


企業系映像制作の相場感

― なぜ動画の価格はここまで幅があるのか ―


「企業向けの動画を作りたいが、相場が分からない」 これは、企業担当者から非常によく聞く悩みです。


実際、映像映像制作の見積もりは、5万円〜数百万円以上まで大きな幅があります。 この価格差が生まれる理由を理解していないと、 • 高すぎる動画を作ってしまう • 逆に安さだけで選んで失敗する

といったことが起こりがちです。


本記事では、企業系映像制作の相場感を、動画の種類・制作体制・工数の観点から整理します。


まず結論:映像制作に「一律の相場」はない


いきなり元も子もないですが、映像制作の価格は、以下の要素で決まります。 • 動画の目的(売る・採る・伝える) • 企画の有無・深さ • 撮影日数・人数 • 編集の複雑さ • アニメーションやCGの有無 • 制作体制(個人 or 制作会社)


つまり、内容が違えば価格が違って当たり前です。



① そもそも、頼む会社によって「価格の基準」が違う

― 高さは必ずしも成果物のクオリティだけで決まらない ―


ビジネスにおける動画制作の相場が分かりにくい大きな理由は、制作会社ごとに価格の基準そのものが違う点にあります。


よく「高い会社=映像のレベルが高い」と思われがちですが、必ずしもそうとは限りません。


価格が高めに設定されている場合でも、 • 営業や窓口対応の手厚さ • スピード感のある進行体制 • 長年の取引による信頼関係や安心感 • 社内調整や運用、導線設計、マーケティングまで含めたサポート


といった、映像のクオリティ以外の部分で付加価値を提供しているケースは多くあります。


そのため、価格差は単純なレベル感の違いではなく、業務範囲や提供価値の違いから生まれていると考えた方が実態に近いです。


重要なのは、「高いか安いか」ではなく、自社にとって必要な価値が、その価格に含まれているかどうかです。


② 撮影体制(人数・日数)


撮影人数が増えるほどコストは上がります。 • カメラ1人・半日撮影 • カメラ+音声+ディレクター・1日撮影 • 複数拠点・複数日撮影


特に企業映像では、音声・照明・進行管理が品質に直結します。


③ 編集の難易度


編集内容によっても大きく変わります。 • カット編集のみ • テロップ挿入 • 図解・アニメーション • モーショングラフィックス • フルアニメーション


「短い動画=安い」とは限らず、短くても作り込まれた動画ほど高くなる傾向があります。「安い動画」が必ずしも悪いわけではない


重要なのは、用途に合っているかです。


• 社内用・記録用 →情報が相違なく伝われば、 シンプルな動画で十分 • 営業・採用・ブランディング →顧客との信頼形成にかかわるので、クオリティ面で ある程度の投資が必要


「何のための動画か」を明確にすれば、無駄なコストは自然と削れます。


映像制作を依頼する際のポイント


相場感以上に大切なのは、以下の視点です。 • 目的をきちんと聞いてくれるか • 価格の内訳を説明してくれるか • 修正回数・納品形式が明確か • 作って終わりではなく、使い方まで提案してくれるか

映像は「作ること」より「どう使うか」で価値が決まります。


企業系映像制作の相場感(目安)


企業向け映像制作には一律の相場はありませんが、実務上の目安となる価格帯は以下の通りです。


  • 会社紹介動画(撮影込み):30万〜120万円前後

  • 採用動画(撮影込み):40万〜120万円前後

  • 商品・サービス紹介動画(アニメーションのみ):20万〜70万円前後

  • 商品・サービス紹介動画(撮影込み):40万〜120万円前後

  • イベント・展示会ダイジェスト動画:10万〜50万円前後

  • 使い方動画・研修動画:10-30万/1本  ※大量発注するケースが多々あるので、場合によっては1本あたり1/3ほどの価格になることも

  • セミナー動画:10-20万前後 ※年間契約などにしたら、よりお得になるケースも

  • 事例動画(お客様の声動画):10-30万前後


内容や価格に幅があるのは、企画の深さ・撮影体制・編集工数・制作範囲が案件ごとに大きく異なるためです。


「相場より高いか安いか」ではなく、その動画がどの用途で、どれだけ重要な役割を担うのかを基準に考えることが、適正な判断につながります。


最後に:その映像は、本当に費用対効果を生むか


企業映像を検討する際、金額やクオリティの話に目が向きがちですが、最終的に確認すべきなのはそこではありません。 • その映像は、どの場面で使われるのか • どの成果を期待しているのか • その成果が生まれる確度は、十分にあるのか


この確認ができていないまま進めてしまうと、どれだけ出来の良い映像でも、「作っただけ」で終わってしまう可能性が高くなります。


映像制作は、かけた費用そのものではなく、事業の中でどう機能するかによって評価が決まります。


だからこそ発注前に、「この映像は本当に費用対効果を生むのか」「成果につながる確度は十分か」

この2点を、必ず立ち止まって確認することが重要です。


映像を作ること自体が目的にならないように。事業にとって意味のある一手かどうかを見極めた上で、判断することが、最も賢い映像活用につながります。


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